クリニックの売上が2億の経営実態とは?院長の手取りや達成の秘訣を解説

クリニック経営において年間売上2億円という数字は、多くの開業医が目標に掲げるひとつの大きな節目です。平均を大きく上回る規模を実現するには、自院の現状を数値で把握し、集患や単価向上などの戦略的な施策を実行する必要があります。売上2億円を達成した際の手取り収入の目安や具体的な経営戦略、注意すべきリスクまで詳しく解説します。
クリニックの売上が2億に達する割合
クリニックの年間売上が2億円に到達する割合は決して高くなく、全体の中でもトップクラスの規模に分類されます。ここでは、個人経営と医療法人それぞれの平均売上データをもとに、売上2億円という数字が業界内でどのような位置づけにあるのかを紹介します。
個人クリニックの平均売上から見る位置づけ
厚生労働省の第24回医療経済実態調査によると、無床の個人クリニックにおける年間平均売上(医業収益)は約9,343万円であり、月間に換算すると約779万円という水準です。このデータから見ると、年間売上2億円は個人クリニックの平均値の2倍以上にあたる極めて高い水準といえます。月間売上に直すと約1,667万円を毎月安定して売り上げる計算になるため、医師1名の診療体制だけで到達するには相当な工夫が求められます。多くの個人クリニックが年商1億円前後で推移する中、2億円の達成は地域でも屈指の繁盛院である証しです。
医療法人クリニックの平均売上から見る位置づけ
同調査における医療法人クリニックの年間平均売上は約1億6,543万円で、月間売上に換算すると約1,379万円となっています。医療法人は複数の事業展開や分院運営、医師の複数人体制をとっているケースが多いため、個人経営と比較して平均売上も大きく跳ね上がる傾向です。それでも平均値は約1億6,500万円台にとどまっており、年間売上2億円の壁を超えるクリニックは医療法人全体で見ても限られた存在になります。個人経営から規模を拡大して法人化を果たした上で、さらに組織力を高めた医院だけが到達できる領域です。
診療科ごとに異なる売上規模の目安
クリニックの売上規模は診療科の特性によって大きく異なり、無床の医療法人では産婦人科が約2億1,495万円と平均で2億円を超えています。次いで外科が約1億7,139万円、内科が約1億6,467万円、小児科が約1億6,086万円と続き、診療単価や回転率の違いが数字に表れる結果となりました。一方で個人経営の場合、最も平均売上が高い無床の産婦人科でも約1億3,949万円、耳鼻咽喉科は約7,810万円、皮膚科は約6,810万円というデータが出ています。自院の診療科の平均値を基準にしながら、2億円達成に向けた現実的な目標設定を行うことが重要です。
診療科別の年間平均売上と「年商2億円」達成の目安
← 横にスクロールできます →
| 診療科 | 医療法人(年間平均) | 個人経営(年間平均) | クリニック売上2億円達成のポイント |
|---|---|---|---|
| 産婦人科 | 約2億1,495万円 | 約1億3,949万円 | 医療法人であれば平均水準で2億円に到達 |
| 外科 | 約1億7,139万円 | ― | 平均+約3,000万円の上積みで到達可能 |
| 内科 | 約1億6,467万円 | ― | 患者数・単価・回転率のバランス改善が鍵 |
| 小児科 | 約1億6,086万円 | ― | 季節変動の平準化と予防接種等の強化が必須 |
| 耳鼻咽喉科 | ― | 約7,810万円 | 複数診体制や分院展開など組織拡大が必要 |
| 皮膚科 | ― | 約6,810万円 | 自由診療(美容皮膚科等)の導入が不可欠 |
※出典:厚生労働省「第24回医療経済実態調査」(無床診療所データ)をもとに作成。
クリニックで売上2億を達成したときの手取り目安
年商2億円という高い売上を達成しても、経費や税金の支払いがあるため、すべてが院長の収入になるわけではありません。ここでは、個人開業医と医療法人それぞれの手取り収入の目安や、手元に残る金額を左右する経費率の内訳について解説します。

個人開業医における手取り収入のシミュレーション
個人クリニックの平均的な利益率(収益差額率)は33.6%とされており、年商2億円にこの水準を当てはめると年間の事業所得は約6,720万円と試算できます。個人経営では院長自身の報酬が給与費に含まれないため、この利益から所得税や住民税、事業税、さらに借入金の元本返済などを差し引いた金額が実質的な手取り収入です。日本の所得税は累進課税制度を採用しており、所得が4,000万円を超えると所得税率と住民税率を合わせて最大55%の税金がかかります。そのため、税引き後の最終的な手取り額はおおよそ3,200万円から3,800万円前後になるケースが一般的です。
医療法人化した際の役員報酬の相場
医療法人では院長への対価が役員報酬として経費計上されるため、法人全体の利益率は10.8%程度まで下がる傾向にあります。売上2億円規模の医療法人における院長の役員報酬は、経営の安定性と税務上のバランスを考慮し、年間3,000万円から4,500万円前後に設定されることが少なくありません。役員報酬には給与所得控除が適用されるほか、親族を非常勤役員として登用して所得を分散させることも可能です。個人事業主として高い税率を課されるよりも、法人化して役員報酬の金額を適切にコントロールする方が、世帯全体の手取り額を最大化しやすい仕組みといえます。
手元に残る金額を左右する経費率の内訳
クリニックの利益を大きく左右する最大の要因は人件費であり、医業費用に占める給与費の割合は個人で24.6%、医療法人では49.0%に達します。売上2億円規模になると看護師や医療事務、さらには非常勤医師の採用が必要になるため、人件費の管理が収益性を決める鍵です。次に比重が大きいのが家賃や医療機器のリース料、広告宣伝費といった毎月一定額が発生する固定費になります。加えて医薬品費や診療材料費などの変動費率を抑えつつ、自院の損益分岐点を正確に把握しておくことで、売上増加分を確実に手元のキャッシュへとつなげられます。
クリニック売上2億円達成時の収支・院長手取り比較(個人 vs 医療法人)
← 横にスクロールできます →
| 比較項目 | 個人クリニック(年商2億円想定) | 医療法人クリニック(年商2億円想定) |
|---|---|---|
| 平均利益率(業界基準) | 約33.6% | 約10.8%(※院長役員報酬の控除後) |
| 人件費率(給与費割合) | 約24.6% | 約49.0%(※院長役員報酬を含む) |
| 院長の収入形態 | 事業所得(約6,720万円) | 役員報酬(年間3,000万〜4,500万円前後) |
| 税引き後の手取り目安 | 約3,200万〜3,800万円 | 約2,000万〜3,000万円+法人内部留保 |
| 税制・財務上のメリット | 設立コスト不要・資金使途が自由 | 給与所得控除・親族への所得分散・退職金積立が可能 |
※実際の税引き後手取り額は、借入金の元本返済額や各種控除・経費状況により変動します。
クリニックの売上を2億に伸ばす経営戦略
売上2億円の壁を突破するためには、感覚に頼った運営ではなく、患者数・診療単価・回転率という3つの要素を掛け合わせた戦略的なアプローチが欠かせません。ここでは、年商2億円を実現するために取り組むべき4つの具体的な経営戦略を紹介します。

1日あたりの来院患者数を増やすWeb集患の強化
新規患者を継続的に獲得するには、インターネット上での検索対策であるSEOと、Googleマップで上位表示を狙うMEOの強化が不可欠です。現代の患者は受診前にスマートフォンで症状や近隣の医院を検索し、ホームページの内容や口コミの評判を比較して来院先を決めています。まずはGoogleビジネスプロフィールを最新の情報に保ち、寄せられた口コミには良い内容にも厳しい指摘にも誠実に返信する姿勢が大切です。さらに地域名と診療科を組み合わせたWeb広告を適切に運用すれば、医療広告ガイドラインを遵守しながら効率よく新患数を伸ばせます。
診療単価を引き上げる自費診療メニューの導入
保険診療だけで売上2億円を目指す場合、膨大な数の患者を毎日診察しなければならず、医師やスタッフの疲弊を招きやすくなります。そこで重要になるのが、自由診療メニューの導入によって患者1人あたりの診療単価を引き上げる戦略です。たとえば内科であれば健康診断や各種予防接種、美容点滴、皮膚科であれば医療脱毛やシミ治療など、地域のニーズに合致したメニューを展開します。保険診療に比べて利益率が高い自費診療を組み合わせることで、無理な診察件数をこなさなくても安定した収益基盤を構築することが可能です。
リピート率を高める予約システムの最適化
一度来院した患者に再診してもらい、かかりつけ医として定着させるには、通院のストレスを軽減する予約システムの導入が効果的です。24時間いつでもスマートフォンから空き状況を確認して予約できる環境を整えれば、電話対応の機会損失やスタッフの入力ミスを大幅に減らせます。また、診察の順番が近づいたタイミングで自動通知を送る機能や、キャッシュレス決済に対応した自動精算機を導入することも満足度向上に直結する工夫です。待ち時間の短縮とスムーズな会計を実現することで、患者の離脱を防ぎ高いリピート率を維持できます。
回転率を向上させるオペレーションの効率化
多くの患者を受け入れながら診療の質を保つためには、院内の動線と業務オペレーションを徹底的に効率化する必要があります。具体的には、来院前にWeb問診票へ入力してもらう仕組みを取り入れ、診察室に入る前に看護師が症状やバイタルを整理しておく流れが有効です。医師が診察と処方の判断に専念できる環境を作ることで、1人あたりの診察時間を短縮しつつ丁寧な説明が可能になります。さらに土曜や祝日の診療実施や、非常勤医師を招いた2診制の導入も検討すれば、診療枠そのものを拡大して売上の上限を引き上げられます。
クリニック売上2億円達成に向けた経営戦略チェックリスト
1. 集患強化(Web対策・口コミ管理)
- 「地域名+診療科」「地域名+症状名」で検索した際、自院がGoogleマップの上位3枠に表示されている
- Googleビジネスプロフィールの口コミに対し、厳しい指摘も含めてすべて誠実に返信している
2. 診療単価の向上(自費診療・検査メニュー)
- 保険診療だけでなく、地域ニーズに合った自費診療メニュー(健診・点滴・美容・専門検査など)を導入している
- 院内掲示やホームページ・スタッフからの案内を通じて、自費メニューの認知を自然に広げられている
3. リピート率向上(予約・会計システム)
- 24時間いつでもスマートフォンから空き状況の確認や予約・変更ができるWeb予約システムを導入している
- 自動精算機やキャッシュレス決済を導入し、診察後の会計待ちストレスを軽減している
4. 回転率の向上(動線・診療体制)
- 来院前のWeb問診を導入し、診察室に入る前に看護師が事前ヒアリングとバイタル測定を完了できている
- 混雑する曜日や時間帯に非常勤医師を配置し、2診制などで診察枠そのものを拡大できる体制がある
クリニックの売上が2億を超えた際の注意点
売上が2億円を超えると経営規模が一気に拡大する反面、組織の肥大化や税制面での負担増といった新たな課題が浮上しやすくなります。ここでは、高い売上を維持しながら持続可能なクリニック経営を続けるために押さえておくべき3つの注意点を紹介します。

スタッフ増員に伴う人件費の高騰
来院患者数の増加に合わせて看護師や受付事務を増員すると、固定費である人件費が急激に膨らみ、売上が伸びているのに利益が残らない状態に陥ることがあります。特に医療業界は人材採用の競争が激しく、紹介会社の手数料や求人広告費といった採用コストも経営を圧迫する要因です。無計画に人員を増やすのではなく、売上に対する人件費率の上限をあらかじめ設定し、業務のデジタル化によって少人数でも回る体制を優先的に構築しなければなりません。定期的な損益分岐点の確認を行い、適正な人員配置を保つことが求められます。
業務過多による離職リスクの上昇
売上が2億円規模に達する繁盛クリニックでは、1日あたりの来院数が非常に多くなるため、現場スタッフの業務負担が限界を超えやすくなります。休憩時間が十分に取れない状況や残業の常態化が続くと、スタッフの不満が蓄積して突然の離職につながるリスクが高まるでしょう。優秀な医療スタッフが退職してしまうと、残された職員へさらに負担が集中し、接遇マナーの低下から悪質な口コミが広がる悪循環を招きます。定期的な1on1ミーティングの実施や適切な評価制度の導入を通じて、働きがいのある職場環境を整えることが不可欠です。
税負担の増加に対する法人化の検討
個人クリニックのまま売上2億円を達成すると、所得の増加に伴って所得税率や住民税率が最高水準に達し、手元に残る資金が大きく目減りしてしまいます。事業規模が拡大した段階では、医療法人化による節税メリットと社会的な信用力の向上を真剣に検討すべきタイミングです。法人化を行うことで役員報酬による所得分散が可能になるほか、退職金の支給や生命保険を活用した資産形成など、個人経営では使えない財務戦略を選択できます。ただし設立手続きには都道府県知事の認可が必要で時間もかかるため、税理士などの専門家と早めに計画を進めることが大切です。
医療法人化へ切り替えるべき4つのサイン(年商2億円を見据えた対策)
-
基準 01
年間売上が1億〜1.5億円を超え、今後も右肩上がりの安定した成長が見込める
-
基準 02
院長の事業所得(利益)が4,000万円を超え、所得税・住民税の最高税率(55%)が適用されている
-
基準 03
看護師・医療事務の増員や非常勤医師の採用に伴い、組織マネジメントや福利厚生の充実が必要になった
-
基準 04
将来的な分院展開や大型医療機器への設備投資、または親族へのスムーズな事業承継を視野に入れている
クリニックの売上2億に関するよくある質問
年間売上2億円という高い目標を目指すにあたり、達成までの期間や必要な患者数、資金返済の目安など具体的な疑問を抱く医師は少なくありません。ここでは、クリニックの売上2億円に関して現場からよく寄せられる3つの質問に分かりやすくお答えします。

開業から何年目で達成できるケースが多いですか?
新規開業から売上2億円を達成するまでの期間は、立地条件や診療科によって差があるものの、一般的には開業後3年から5年程度かかるケースが多く見られます。開業初年度は認知度の低さから赤字や低空飛行が続くことも珍しくなく、地域での信頼を獲得しながら徐々にリピーターを増やしていく期間が必要です。一方で、すでに患者基盤やスタッフ、医療機器が整っている既存クリニックを引き継ぐ医院継承(M&A)を活用すれば、開業初年度から年商1億〜2億円規模のスタートを切ることも十分現実的な選択肢となります。
1日あたり何人の患者を診察する必要がありますか?
必要な患者数は診療単価によって変動しますが、たとえば内科の平均点数である1,323点(1人あたり13,230円)を基準に計算してみましょう。年間売上2億円を達成するには月間約1,667万円の売上が必要となり、これを13,230円で割ると月間約1,260人の患者数という計算です。月の診療日数を22日と仮定した場合、1日あたり約57人から60人の患者を診察する必要があります。自費診療の導入によって平均単価を15,000円や20,000円に引き上げられれば、1日40人前後の診察でも十分に到達可能な数字です。
【早見表】クリニック売上2億円に必要な1日あたりの来院患者数(診療単価別)
← 横にスクロールできます →
| 患者1人あたりの診療単価 | 月間の必要患者数 | 1日の必要患者数 | 想定される主な診療スタイル・科目例 |
|---|---|---|---|
| 6,000円 | 約2,778人 | 約126人 | 保険診療中心の皮膚科・耳鼻咽喉科(高回転型) |
| 8,000円 | 約2,083人 | 約95人 | 保険診療中心の小児科・整形外科 |
| 10,000円 | 約1,667人 | 約76人 | 一般内科(検査・処置を含む標準モデル) |
| 13,230円 | 約1,260人 | 約57人 | 内科平均単価モデル(記事内基準値) |
| 15,000円 | 約1,111人 | 約51人 | 保険診療+予防接種・健診・点滴などの併用型 |
| 20,000円 | 約833人 | 約38人 | 自費診療比率を高めた専門外来・複合クリニック |
| 30,000円 | 約556人 | 約25人 | 自由診療・美容医療・精密検査中心のクリニック |
※年間売上2億円(月商約1,667万円)、月間診療日数22日で算出した概算値です。
設備投資の借入金はどのくらいの期間で返済できますか?
新規開業時に5,000万円から1億円程度の融資を受けた場合、金融機関の返済期間は7年から10年程度に設定されるのが一般的です。売上2億円を達成しているクリニックであれば、適切な経費コントロールによって年間3,000万円以上のキャッシュフローを生み出すことも難しくありません。そのため、利益を計画的に返済へ充てることで、当初の予定よりも早い5年前後で借入金を完済できるケースも多く存在します。ただし減価償却費と元本返済のバランスを見誤ると資金繰りが悪化するため、無理のない返済計画を立てることが重要です。
クリニックの売上2億を目指して安定した経営を実現しよう
クリニックの年間売上2億円は、個人・医療法人を問わず業界トップクラスの規模であり、達成すれば高い収益性と安定した経営基盤を手に入れられます。実現のためには、Web集患の強化や自費診療の導入、オペレーションの効率化を通じて患者数・単価・回転率をバランスよく高めることが欠かせません。同時に、人件費の高騰や税負担の増加といった規模拡大に伴うリスクにも目を向けながら、自院に最適な戦略で着実な成長を目指しましょう。
ご相談・お問合せ
「自院の売上を2億円規模まで伸ばす具体的な戦略がわからない」 「分院展開や医院継承(M&A)を活用して早期に事業規模を拡大したい」 「利益率や人件費のバランスを見直し、手元に残る資金を増やしたい」
こういったご相談を、クリニック経営の現場から多くいただいています。
当社では、クリニックの実態に合わせた経営改善や事業拡大の支援を、
財務や承継戦略を含む経営全体の観点からサポートしています。
「まずは自院の現状分析や今後の方向性を相談したい」という段階からでも、お気軽にご相談ください。





