病気になればクリニックや病院で治療をすることは、ごく当たり前の選択肢です。治療に行けば多くの病状については寛解が望めるでしょう。しかし、保険治療は病気の治療を目的とした制度であるがゆえにそれ以上の改善は期待できず、ましてや病気を未然に防いだり、健康を維持するという領域には適用できません。 多少のコストはかかっても健康的に過ごしたいと考える、いわゆるQOLを上げたいというニーズは一層の高まりをみせています。
病気になって医療機関にかかるのではなく、いかに病気にならないように医療機関を使うかという価値観においては、医療機関の在りかたを考えさせられます。ただ治療すれば良いのではなく、より付加価値が高く、満足度の高いサービスを提供できるかが、医療機関にも求められているといえます。
健康保険の範囲内でQOLを上げるための治療を受けるには限度があるため、そこを補完する形で自由診療という選択肢があります。保険範囲外である自由診療の案内をすることを商業的だと感じ敬遠されるドクターもいらっしゃいますが、本当に困っている患者様にとってみれば、いろんな選択肢を与えられて、ありがたいと感じることでしょう。
自らの健康管理に前向きな方であれば、むしろ積極的に自由診療を取り入れたいと考えています。特に経営者などの富裕層においては、実に28.0%が「1ヶ月に1回以上」は自由診療のクリニックを受診しているという結果となっています。
コロナウイルスの世界的パンデミックの影響もあり、自身の健康管理や意識が大きく変わりはじめたことと、人生100年時代への突入に対し、健康寿命を伸ばそうという動きが自由診療という選択肢の増加の後押しとなっているようです。
▼参照） プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
■ 病気とまではいかないが、日常生活に支障をきたしている
■ 現役で働き続けるために、先進的な医療を受けたい
■ 若さを維持することがビジネスにおいても必要である
■ コンプレックスと感じている部分が精神的ストレスになっている
など、いずれもQOLを上げたいというニーズに該当します。
例えば、近年人気の高いサプリメントでも、自己流でやみくもに摂取する場合と、医学的な検査をして、栄養バランスや組み合わせも適切に摂取する場合、どちらが効果的かは比較するまでもないでしょう。EBS（医療機関向けサプリ）は、市場規模としては2020年度は約200億円が見込みまれるという試算があり、薬以外の治療において人々の関心が高まっていることがわかります。
これから日本が迎える超高齢化社会では、今までのように保険適用の医療のみで賄う従来のやり方ではなく、自由診療を取り入れ、肉体的にも身体的にも健康寿命を伸ばしていくことが重要と考えられます。
今後、自由診療の需要はますます高まり、医療機関としても自由診療を充実させねばならない段階にきています。
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