新型コロナウイルスの流行により、病院として果たすべき役割について考えさせられることが増えました。以前まではお年寄りであふれていた病院の待合室も、若い人が数人という光景に変わってきているように思います。待ち時間が2時間近くになる小児科においても、数人しか待っていないような状態になるとは、想像だにしなかった光景と言えるでしょう。
アメリカで死者が増加した理由は、高額な医療費を払えないために我慢して病院に行かずに職場へ行く人が多いため、、、という話も出ていますよね。日本では少しの体調不良であっても安心して病院に行くことができます。
ただ、患者数や薬の処方のみで病院経営をしていくことは、今後外出自粛が増えていくかもしれない世の中では、病院であっても飲食店であっても経営が難しくなることが目に見えています。
かといって、アメリカのように高額な医療費を請求することはできません。
コロナが起こったことで浮き彫りになった個人病院の経営の難しさは、コロナ終息により外出自粛がなくなれば解消する問題ではありません。今後迎える人口減少社会でも、人自体が減ってしまうため、今の問題とまったく同じことが言えるのです。
また、医療費が膨らみ続ける日本でいつ診療報酬改訂にさらなるメスが入るかわかりません。
つまり、コロナによって問題点が20年早く浮き彫りになっただけであり、従来の病院経営のままでは経営自体が難しくなってくることは目に見えてあきらかです。
では、医師はどのようにすれば良いのでしょうか。そもそも社会の仕組みを変えることはできないため、医師の経営力を上げる必要があるのです。患者数や診療報酬を上げることができなければ、患者様の生活や病状が改善するよう、それ以外の付加価値をつけたり、情報を提供することも医師の重要な役目です。
また、より良い生活を求める患者様に対してそれらを提供できる業態への変更も視野に入れることも非常に有効です。このような状況でも美容外科の来院数が増えていることがその裏付けとなります。
ただ、診療・経営の両軸を極めることは非常に困難であり、業態の変更などはリスクを伴います。
大きな病院にはコンサルタントがつくことも多々あります。もし個人経営の医院でも同じサポートを付けられれば、どのような時代でも生き残れる医院作りが可能です。
今後、何が起こるかわからない社会で、医師として患者様と真剣に向き合うためには、経営というプロにその役割を任せることも重要です。活性支援や転科のご相談は、ぜひとも弊社へご相談ください。
